FIREするための具体的なステップ

こんにちは、米国在住の投資家ブロガーのhiroです。(@hiro_investudy)

ここ数年で注目を集めている「F.I.R.E (Financial Independence, Retire Early)」というムーブメントをご存知ですか?本ブログではFIRE達成を目標に、できるだけ分かりやすく投資とお金について勉強できる情報を発信していきます。投資の初心者の方向けに、株や債券、ETFや投資信託についてもまとめています。

「働かないで生きていく」、つまり「自分が働かなくても所得が得られる(=不労所得が得られる)」状態をどのようにすれば作ることができるのか?を読者のみなさんと一緒に勉強していきたいと思います。


この記事では「FIREするための具体的なステップ」についてお話しします。

この記事はこんな人におすすめです
  • F.I.R.Eを達成するために投資をはじめる具体的なステップを知りたい人
  • 長期的に資産を増やすための基本的な考え方を知りたい人

目標金額を設定する

F.I.R.Eする、つまり、経済的に自立するためにはいったいいくら必要になるでしょうか?

結論から言うと、それは人によって異なります。当然ですね。

しかし、簡単に目標金額をイメージするための簡単な計算方法があります。

FIREするための目標金額

目標金額 = 年間生活費 × 25

例えば、年間生活費が400万円の場合は、その25倍の1億円が目標金額となる計算です。

この例で目標金額 1億円、と聞くと「絶対無理!」と思ってしまいますが、これはあくまでも収入が100%投資資産からのみしか得られない場合ですので、例えばBlogやYouTubeのコンテンツなど、追加で不労所得が得られるもの(厳密にはコンテンツ運用の労力がいくらかかかるので完全な不労所得とは言えませんが)を準備したり、老後に受給出来る国や個人の年金なども考慮すると目標金額を下げることも可能です。

また、長期の投資となるので、投資を開始するのが若ければ若いほど複利の力雪だるま式に資産を増やしていけるため、若い方の方が圧倒的にFIRE達成の目標金額を少なくすることができます。

さて、なぜ年間生活費の25倍がFIREするための目標金額として設定できるのでしょうか?

これはトリニティスタディという研究(米国テキサス州のトリニティ大学の教授が過去の米国の資産運用実績の統計から資産寿命を研究したもの)が元になっていて、資産の4%を毎年定率で取り崩しても、未来数十年に渡って資産が目減りしない確率が高い、という事がわかっているためです。これは4%ルールとも呼ばれているもので、様々な書籍でも紹介されています。資産の運用利益率が平均的に6-8%を期待できるため(リスクヘッジをしながら分散投資をして、適切にポートフォリオを組んでいれば、の話です)、毎年資産の4%を取り崩し続けても資産総額を目減りさせる事なく運用益の範囲内で暮らしていくことができる、ということを意味しています。

トリニティスタディ4%ルールについて詳しく解説している記事もありますので合わせてご参照ください。

上記の「目標金額=1億円」の例だと、築いた資産=1億円の投資による平均的な運用益が6-8%、つまり、600万〜800万円ほどが期待できるため、毎年400万円を取り崩しても資産の1億円は目減りせずに(むしろ増え続けて)、資産運用益=不労所得だけで生きていく事ができる、というわけです。

FIREを目指す方は一度ご自身の毎年の生活費を計算して、それを25倍してみてFIRE達成の目標金額をイメージしてみてください。

 資産の4%を取り崩して得た所得に対する税金、および、資産の運用手数料も考慮に入れる必要があることに注意してください。

節約する

目標金額がイメージできたところで、次は「節約」です。無駄な消費を少しでも抑えて、出来るだけ少しでも多くのお金を投資に配分できるように日々心がける事が重要です。

スイートスポットを知る

節約といっても、生活を無理に切り詰めて、極貧生活を送る必要はありません。人間収入が増えると徐々に生活水準を上げたがる傾向があるもので、高い物を身に纏ったり、高級食材を食べたり、高いお酒を飲んだり、、、と支出が増えていってしまうものです。そうした事からできるだけ遠ざかって、自分が適度に満足出来るポイント=スイートスポットを知る事が重要です。

例えば私の場合なら、衣服はユニクロで十分満足ですし(お気に入りのブランドの服は少しだけ持っていてコーディネートに少し足すだけで楽しい)、ビールも好きで毎日飲みますがCOSTCOでバルク買いする1缶当たり$0.7のもので十分美味しく飲めてます。食事もコロナの影響で外食の機会が減り、ほとんど自炊するようになりましたが、毎日料理することで少しずつ料理の腕も上達して、自炊でも美味しくご飯をいただいています。車も新車は買ったことが無く、いつも中古車で手頃なものに乗っています。

幸福度は使ったお金の金額に比例はせず、ある一定のライン以上の高額な物はいくらお金を使っても幸福度は大して上がらないものです。自分のスイートスポットを意識して、無理に高額なものに手を出す習慣から離れて、「コスパの良い生活」を目指していくと良いと思います。

保険について

保険についてはカバー範囲を見直すことで節約出来る可能性が高いです。

昔から保険商品は人の不安を煽って営業することが定石なため、ついつい不必要な保険を契約してしまうことがあります。私も結婚して子供が産まれたタイミングで保険の加入を検討したのですが、当時はお金に関する知識が不足していて、思い返すと言われるがまま無駄に保険に加入してしまっていました。「万が一の際に天国から家族を守る仕送りができる」と言われて死亡保険や養老保険など複数の保険を契約していました。。。

ズバリ、入るべき保険は下の表に示す通り、「発生する可能性が低く、リスクが高い事象」に対してのみで、いずれも月数千円の掛け捨ての保険料で、大きな補償を得られるものが良いでしょう。

  • 車を所有しているなら、自動車保険
  • 家を所有しているなら、地震・火災保険
  • お子さんがいるなら、死亡保険
発生率: 小発生率: 大
リスク: 大【移転】
例:自動車事故、地震・火災、死亡
→保険でカバー!
【回避】
例:紛争地域などへ渡航する
→やらない!
リスク: 小【保有】
例:盗難
→無視しても大丈夫!
【低減】
例:風邪、軽い怪我、家財の破損
→発生率を抑える工夫をしよう!
保険でカバーするべきエリア

医療保険については入る必要はないと考えています。なぜなら、日本人は「国民健康保険(社会保険)」に加入しており医療費は国が7割負担してくれるため、自己負担は3割だけで済みます。さらに高額の医療費がかかってしまうような手術・入院が発生したとしても「高額医療保障制度」という心強い制度があるため、負担する金額は限定的です。

高額医療保障制度について

医療機関で高額な医療費が発生した際に、所得に応じて定められた上限を超えた分の金額を後日払い戻してもらえる制度。例えば、月収が28万〜50万円の方の場合は、一ヶ月の負担上限は約8万円程度です。

参照:全国健康保険協会

保険の中には、「積立保険」といって貯蓄性のある保険商品もあり、「万が一の際に保険としても機能しつつ、将来的には資産が増える」というものがあり、とても魅力的に見えてしまいます。ですが、こういった商品は契約者からは見えにくい運用手数料が乗っていますし、その掛け金を自身できちんと資産運用する方が遥かに良い利率で運用できると思います。「万が一」に対しては安い掛け捨ての保険でリスクヘッジしておいて、それ以外の保険商品は契約しない方が良いと思います。

節約ポイントまとめ

保険以外にも毎月発生する各種利用料などを見直すことで家計を改善できる余地があると思います。節約できるポイントと考え方をまとめておきます。

借金はしない

これは当たり前に聞こえますが、意外とやってしまいがちなので掲載しておきます。

借金といっても消費者金融からお金を借りることだけではありません。

  • クレジットカードの3回以上の分割支払いやリボ払い、キャッシング
  • 自動車ローン

上記のような高い金利がかかってしまうようなお金の借り方はやめた方が無難です。車も購入する必要がある場合は、中古車で出来るだけローンを組まずに一括で支払えるものを選ぶと良いと思います。

携帯は格安SIMにする

2020年から総務省からの通達で各通信会社の携帯電話料金の見直しが進められています。各社割安のプランを打ち出していますので、ご自身の毎月の通信量を確認して必要最低限の容量プランへ変更すると良いでしょう。特にコロナ禍で外出が減ってWi-Fi経由の通信が増えて、モバイル通信は減っているはずなので、何十GBも無くても数GBで十分1ヶ月凌げる方がほとんどではないかと思います。

大手3キャリアでなく、格安 SIMを提供している事業者も多数ありますので、そちらへ乗り換えると良いと思います。

公共料金の見直し

電気・ガスの自由化によって、電気・ガス会社を自分で自由に選べる時代になりました。

このまま放っておかずに、どこに乗り換えるとどの程度割安になるのかをチェックできる比較サイトなどで一度調べてみて、乗り換えを検討してみましょう。毎月の利用料にもよりますが、年間で数万円程度節約できる可能性もあります。

使っていないSubscription(月額サービス)の見直し

今のご時世、Subscription(月額サービス)が溢れかえっています。もし契約したのに使っていないサービスがあるなら一度見直してみても良いかもしれません。

特に動画配信サービスはいくつもあって複数同時に契約されている方もいるかと思います。複数同時に契約せずに、観たいコンテンツがある程度明確ならば、観たいコンテンツを絞って月毎に利用するサービスだけを契約するようにすれば節約になります。(入会・退会の手続きは一手間ですが)

また、サービスによっては1ヶ月毎の支払いではなく、1年契約で割引を提供してくれるものもありますので、もし長期的に解約する予定のないものの場合は契約時に検討してみても良いかもしれません。

手数料を払わないようにする

知らず知らずの内に「手数料」を支払ってしまっていませんか?これはちょっとした知識さえあれば、支払いを回避できる費用ですが、知識が無いばかりに無駄な手数料を払い続けてしまう可能性がある、ということでもあります。

手数料の例

・銀行の手数料

ATMで現金を引き出したり、別の口座に振り込んだり、銀行口座からお金を出し入れする際に数百円の手数料がかかることがあります。しかし、ネット銀行であれば、こうした手数料が無料の場合が多く、無駄な手数料を無くすことができます。

・各種窓口の手数料

「XXXXの窓口」といったものに代表される、とにかく初心者が知識が無くわからないからまるっと相談しに行くところ、ですね。「保険」や「証券」について分からない時に駆け込むところですが、基本的にはこうした場所で案内されるものは、基本的に高い手数料が取られる商品・サービスばかりです。なぜなら、窓口で応対してくれる営業マン・サポーターの人件費がかかっているから、です。

この後、投資をはじめるときにも、投資信託をポートフォリオに組み込むことになると思いますが、その際にもこの「手数料」に対して敏感になることが必要になります。資産を運用委託する証券会社に対して支払う手数料ですが、証券マンが日々株の値動きをチェックして運用するアクティブ運用と、コンピュータが特定の指標の推移に沿うように自動的に運用するパッシブ運用とでは、手数料に大きく差があります。手数料がより低いパッシブ運用の方が資産を効率的に運用できる勝率が高いことが知られています。同じパッシブ運用の商品の中でも手数料の違いがあるので、より低い手数料の商品を選ぶように意識できると良いと思います。

収入を増やす

「収入を増やす」と聞いて、どういう方法を想像したでしょうか?会社で成果を上げて給与交渉・昇進を目指しますか?

日本の教育では、この「雇用される」という稼ぎ方の1つの形態を中心に目指すように教わります。俗に言う「勉強して、良い大学に入って、良い企業に就職しなさい」というやつです。もちろん企業に就職して一定の給与を得る、というのは社会へ参画する入口の一つですし、そこで社会人としての基礎的なスキルや、実際にビジネスに関わって利益を創出する経験を積む、というのは非常に重要です。

ここでは、「雇用される」という稼ぐための一つの形態だけではなく、4つの形態と、収入を増やしていく戦略を紹介します。

収入を得る4つの形態(キャッシュフロー・クワドラント)

「キャッシュフロー・クワドラント」は、ロバート・キヨサキさんの「金持ち父さん貧乏父さん」で紹介されたもので、クワドラントは日本語で「4象限」の意味です。キャッシュフロー・クワドラントは以下の4つに分類されます。

E: Employee (労働者)
企業に雇用されて給与を得る人
B: Business owner (ビジネスオーナー)
ある程度の規模の会社の経営者、起業家
S: Self employee (自営業者)
個人でスモールビジネスを行う人、開業医や弁護士など専門スキルを提供してその対価を得る人
I: Investor (投資家)
自らの資産を株や債券、不動産に投資して運用益を得る人
ESBIクワドラント

Eの労働者や、Sの自営業者は、基本的には自分の時間を労働に変えてその対価を得ます。しかし、時間は1日24時間しか無いので、どこかで稼げる限界点がやってきてしまいます。

一方で、Bのビジネスオーナーや、Iの投資家は、自分の時間を切り売りして稼いでいるわけではありません。ビジネスオーナーは収益を創出する仕組み(ビジネスモデルや組織)を作って、その仕組みの中で自分の代わりにEの労働者に働いてもらって収益を生み出します。投資家は自分の代わりにお金に働いてもらって利益を生み出します。つまり、この世で有限で貴重な「時間」という制約に縛られることなく、稼ぎ出すことができるのです。

世界長者番付で、上位にEやSの人はおらず、BやIの人しかいないことを見れば分かる通り、収益を多く増やすためには労働者や自営業から抜け出して経営者や投資家になる必要があります。

クワドラント毎の収入のイメージ

Employee(労働者) < Self employee(自営業者) <<< Business owner(経営者) <<< Investor(投資家)

※有限な「時間」というリソースを切り売りしている限り稼げる収入に限界がある。

FIRE達成するために、労働者として就業して貯蓄・投資をしても良いのですが、数千万円〜数億円の目標資産を築き上げるためには、自ら事業を興してE→S→B→Iとシフトしていくのが近道となると言えるでしょう。

ロバート・キヨサキさんの「金持ち父さん貧乏父さん」はこちらです。

副業してみる

とは言っても、いきなり事業を興してマネタイズして大成功!なんていうことは中々難しいですよね。

なので、地に足をつけてまずは副業を始めてみることからスタートすると良いと思います。副業についてはある程度社会的にも認知・許容されはじめていますし、簡単に始めることができるものがいくつもあります。まずは月にプラス数万円の収入アップを目標にして始めてみましょう。

副業の例
  • せどり(転売、仕入れ値より高く販売する)
  • スキルの切り売り(スキルマーケットで自分の得意を提供する)
  • Blogger(広告やアフィリエイト収入など)
  • YouTuber(広告収入)

など

副業の良いところは、やっている内にその分野のスキル・ノウハウを獲得することができ、それを本業や次の転職でも強みとして活かすことができる点があります。どの副業も、大きな投資が必要だったり大きなリスクを抱えたりせず、始めることができるものがほとんどですので、躊躇せずにまずは一歩踏み出してみましょう。

副業から独立・法人化へ

副業を始めてみて、自分に合っていそうなものや、上手く軌道に乗ったビジネスがあれば、今度はその事業を本業として独立させることを目指しましょう。独立して法人化することができれば、法人向けの様々な優遇を受けられたり(低金利で融資を受けられる)、会計上のメリットも享受できます。

法人化することで得られる会計上のメリット

個人労働者の場合:
(手取りの給与)=(年収)ー{(社会保険料)+(所得税)}
(可処分所得)=(手取りの給与)ー(必要経費=月々の生活費)

法人の場合:
(営業利益)=(売上)ー(必要経費)
※役員報酬(自分の給与)や、自宅をオフィスにしていれば居住費の一部を必要経費に含むことができる。
※法人所得税は営業利益を圧縮する(経費を増やす)ことで節税ができる。

上記の通り、個人労働者の場合は税金や生活費を全て引いて余ったお金が可処分所得となります。一方で、法人という傘の下に入ることで、生活費の一部を法人の経費に計上できるため、全く同じ年収と仮定して比較するならば、最終的な個人の可処分所得を増やすことができます。

詳しくは、橘玲さん著「お金持ちになれる黄金の羽根の広い方」などにも紹介されている通りです。

雇用する

こうして地道に副業から始めて独立・法人化までできれば、次は人を雇う事を検討しましょう。

キャッシュフロー・クワドラントのところで見た通り、経営者は自分の代わりに他の人に労働者としてその仕組みを運営してもらう事で、有限な時間という制約から逃れて利益を生み出す事ができるようになっていました。

どんな小さなビジネスでも構いません。ビジネスを軌道に乗せて仕組み化して、それを人に任せることができれば、そこから得られる収入を不労所得にすることができます。完全に任せることができなかったとしても、自分の限りある「時間」という資源にレバレッジを利かせて効率的に収入を得ることにできるはずです。

資産を投資・運用する

ここまで長かったですね・・・。ようやく投資のお話です。

これまで書いてきたように、FIRE達成の目標金額に向けて、節約しながら、収入を増やしながら、投資をしていきましょう。

投資の前に最低限の貯蓄を

投資を始める前に最低限の貯蓄をしましょう。

投資を始める前に必要な最低限の貯蓄目安

月々の生活費 × 6ヶ月分

これがないと不足の事態が起きてしまった時に対処できなくなってしまうリスクがあるので、そのための備えとして流動性が高い普通預金で確保しておきましょう。逆に言うと、生活費の6ヶ月分を超えて余分に銀行の普通預金に預けっぱなしにしておくことは、投資によって資産形成できる機会を損失してしまっているので非常にもったいないです。

よく「投資はギャンブルだから怖い」「銀行に貯金しておけばリスクがない」と信じて投資に否定的な意見を耳にしますが、リスクの低い(=リターンも小さい)投資の方法もありますし、銀行預金はインフレリスクには弱いので、一概に銀行預金=ノーリスクではありません。「インフレリスクに弱い」とは、銀行に預けてある100円は10年後も100円でしかありませんが、その間にインフレによって物価が上昇した場合は、相対的にその100円の価値が下がってしまうことがあり得る、と言うことです。今100円で売っている商品が、10年後にインフレによって110円になってしまったら、預金の100円ではもう買うことはできません。

投資の基本スタンス

長期運用+分散投資+積立

毎日頻繁に株価のチャートを眺めて値下がりしたら買い!値上がりしたら売り!のようなデイトレーダーのような生活をすることはほぼ不可能です。投資は、長期的に運用する前提で、資産はある程度分散して、毎月一定額積み立て続ける、というのが基本的な投資のスタンスになります。

ETF(上場投資信託)に投資する

そして株式の特定銘柄を保有するよりも、特定の指数や業界全体のトレンドと連動するETF(上場投資信託)に投資することをおすすめします。ETFとはExchange Traded Fundsの略で、特定の指数に連動するように運用を目指す金融商品です。指数には株式や債券、REIT、通貨、コモディティなどさまざまあります。

  • REIT・・・Real Estate Investment Trustの略で、不動産投資信託のことを意味します。
  • コモディティ・・・商品という意味で、商品先物市場で売買される原油やガソリンなどのエネルギー、金・銀・銅・プラチナといった金属、トウモロコシや大豆などの穀物を指します。
ETFの特徴
  • 簡単に分散投資できる
  • 運用コスト(手数料)が安いため長期運用に向いている
  • 値動きを簡単に把握できる
  • いつでも売買できる

特定の銘柄の株式だけに投資していた場合、その株価が倍になれば資産総額も倍になりますが、その逆で万が一その会社が倒産してしまったら資産は水の泡です。しかし、ETFに投資していれば、特定の指数や業種のトレンドに沿って運用されるため、1社倒産したとしてもその影響を限定的なものに止めることができます。つまり、ETFに投資する=広く分散して投資している事になり、リスクを低減させることができます。

また、ETFは対象とする指数の値動きに連動してシステマチックに運用します。これはパッシブファンドとも呼ばれていて、人が介在して値動きを注視して運用するアクティブファンドと比べても遜色ない運用成績を上げることが知られていて、アクティブファンドよりも手数料が安いため、その手数料差額も含めると、総合的にはパッシブファンドの方が成績が良くなることがほとんどです。

投資をはじめる際は、まずはETFから投資を開始することをおすすめします。

以下のエントリで投資信託やETFについて詳しく解説していますので、参考にしてみてください。

ポートフォリオを組む

「ポートフォリオ」とは保持している資産のことですが、ここでは資産がどのような割合で分布しているか?を示す言葉として覚えておいていただければと思います。

例えば、「株式70%、債券30%でポートフォリオを組む」とか、「株式50%、債券30%、金15%、ビットコイン5%でポートフォリオを組む」といった具合です。

投資の基本は「分散投資」してリスクヘッジですので、資産の大半を何か一つに振り向ける、ということがないように配分を考えましょう。

リスク許容度

リスク許容度とは、どの程度のリスクを侵して投資できるかどうか?を示すものです。ポートフォリオを組む際は、ご自身のリスク許容度に応じて資産の配分バランスを考えましょう。

例えば、20代の若い方で、未婚・扶養家族なし・健康の場合は、株式を中心にしたハイリスクな資産配分バランスにして複利の力を最大限活用して早く資産を築けるポートフォリオでも良いかもしれません。

逆に高齢になってくると、リスクの高い資産配分にしてしまって万が一資産が大きく目減りしてしまうような事があると、働いて給与で取り戻すには、リタイアまでの時間が少ないため、ある程度守りを固めるポートフォリオにする方が良いと言えます。

ポートフォリオの配分については様々な考え方がありますので、一概に「これが正解」というものはないのですが、ある程度の目安になるように例を紹介しておきます。

株の資産比率の目安
株の資産比率 = 100 − 現在の年齢

例えば30歳の場合は株式70%、という具合です。これは年齢を重ねればリスク許容度は低くなる(リスクを侵せなくなる)ため、株式の比率を下げて、代わりによりリスクの低い他の資産に保有比率をシフトさせていく、という考え方です。

ただし、株式は特定の銘柄ではなく、S&P500種指数を指標としたETFで保有することを前提に考えていますので、長期的に運用する前提でそこまでリスクが高いわけではない為、30代・40代の方でも70%以上を米国株ETFに組み入れてしまっても良いのではないかと考えています。

S&P500種指数

投資をする前にS&P500種指数について知っておきましょう。

S&P500(エスアンドピーゴヒャクと読みます)は、米国の優良上場企業の上位500社の株価の時価総額比率で加重平均して指数化したものです。日経平均株価と異なり、S&P500に組み入れられる銘柄は業績に応じて定期的に入れ替わっていますので、業績が傾いた古き良き大企業が組み入れられ続ける、ということもなく、常に米国市場を代表する企業の株価のトレンドを追うことができます。つまり、S&P500に連動したETFに投資することは、米国主要企業にまとめて分散投資できることと等しいのです。

S&P500種指数を指標としたETFはいくつもありますが、中でも「バンガード S&P500 ETF」(ティッカーシンボル=VOO)が手数料が0.03%と低くおすすめです。

S&P500は、過去のITバブル崩壊やリーマン・ショック、新型コロナウィルスなどで度々急落することが起きましたが、その後必ず回復して高値を更新し続けてきていますので、短期的な浮き沈みはありますが、長期的に見れば大きく価値を増やせる投資先の一つです。

過去の数十年間に渡って運用していた場合の平均的な運用成績の実績を見ても、10%弱となっていますから、非常に魅力的です。

ハイリスク・ハイリターンな投資する場合

投資をしていると、昨今注目を集めているビットコインをはじめとした仮想通貨などのハイリターンな投資をしてみたくなるものです。

しかし、こういったものに資産の多くを委ねるのは危険な賭けで、投資ではなく投機(ギャンブル)です。

ですので、自分のポートフォリオの中で、もしゼロになってしまっても心配にならない程度の割合で投資をすると良いと思います。

目安となるのは、3〜5%の範囲と言われています。

長期的な投資では、短期的な値動きに一喜一憂せずにどっしりと構えている必要がありますので、ハイリスク・ハイリターンな投資をする場合は、その資産の短期的な増減に神経をすり減らさなくても良いような比率で楽しみましょう。

まとめ

今回の記事ではFIRE達成するための具体的なステップをご紹介しました。最後に概要をまとめておきます。

  • 目標を設定する
    • 「年間生活費の25倍」が目標の目安!
    • なぜなら「4%ルール」で取り崩しても資産が減らないから!
  • 節約する
    • スイートスポットを見つけて、ある程度の幸福度が得られる水準で生活を意識する!
    • 保険はリスクが高いものに絞って、少額で大きな補償が得られる掛け捨て保険だけで充分!
    • 無駄な支出を抑えよう!(サブスク見直し、携帯・公共料金見直し、手数料は極力払わない)
  • 収入を増やす
    • キャッシュフロー・クワドラント ESBIの中で、ESからBIを目指そう!
    • 副業してみよう!
    • 上手くいった副業で独立を検討しよう!
  • 投資をする
    • まずは最低限の生活費6ヶ月分の貯金を貯めよう!(余剰資産を投資にまわす)
    • 投資の基本は「長期・分散・積立」!
    • ETFで投資をはじめてみよう!(S&P500種指数と連動した手数料の安いETFがおすすめ)
    • リスク許容度に応じたポートフォリオを組もう!(株の比率は「100-年齢%」が目安)
    • ハイリスク・ハイリターン投資は3-5%の範囲がおすすめ!

※実際に投資される際は、ご自身の責任と判断でお願いします!

最後までお読みいただいき、ありがとうございました。引き続き、投資の初心者の方向けに有益な情報を発信していきたいと思いますので、今後ともよろしくお願いいたします。

Have a smart investudy!